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持病でも入れる保険のご注意点とポイントを解説

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更新日:2019年5月31日

持病でも入れる保険のご注意点とポイント

持病があっても入れる保険

持病があっても入れる保険は一般的に「引受基準緩和型保険」と呼ばれています。

高齢化が進み人口構造の変化が進む中、最近では保険会社の競争により、保険料は低下傾向にありますが、やはり健康体の方がご加入できる通常の保険よりも保険料が若干高く設定されています。ですので、たとえ持病がある人でも、まずは通常の保険がご加入可能かどうかをご検討ください。

まずは通常の保険を確認してみる

通常の保険に申込をするときは、細かく審査があるので、病気によっては入れないこともあります。しかしながら、持病といっても種類や程度などさまざまですし、上手に正しく告知すればご加入できる可能性は高まります。

通常の保険が引き受け可能だった場合のご注意点

仮に通常の保険にご加入できたとしても、その持病の箇所に部位不担保などついてしまう場合があるので、注意が必要です。部位不担保とは、保険加入は可能だが、現在の持病箇所にて入院・手術など何かあった場合、保険金は適用外(受け取れない)という内容です。

そもそも持病がある方の場合は、その発症リスクが高いから心配で保険加入を希望しているのに、現在の持病が悪化した際には保険金が受け取れないのは本末転倒です。ですので、引き受け可能となった場合でもしっかりご確認頂くことが重要です。査定によって不担保の年数や部位もさまざまですので、どこまで許容できるのか決めておくことをお勧めします。

1年以内の保障にご注意ください

保険会社の目線から見ると、現在、持病をもっている方を引き受けるということは、ご加入後すぐに保険金を支払う可能性が高まってきます。 そうすると保険料の徴収と保険金支払いのバランスが崩れ、保険係数が合わず保険の仕組みそのものが成り立たなくなってしまいます。 ですので、引受基準緩和型の保険は、ほとんどの商品が、1年以内に入院または手術をした場合、保障が半分になっている内容です。 ご加入をするときに見逃してしまいがちなところですので必ず理解しておきましょう。

引受基準緩和型保険の主な告知例

保険会社によって告知内容は各社若干異なりますが、下記3点とほぼ同等の内容が主です。

引受基準緩和型医療保険は、原則として、上記告知がすべて「いいえ」になったら加入できるようになっています。ただし特約など付加したい場合は、プラスアルファでいくつか告知項目が増えるので、その告知内容もご確認しておくことをお勧めします。

通常の生命保険(医療)の審査に通りやすくなるポイント

保険に加入するときに、重要となるのが健康状態の告知審査です。保険会社や担当者に問い合わせをしたら「入れない」と言われている方でも、保険加入できる可能性はゼロではありません。その理由は保険会社によって審査基準が違うということです。 例えば、A社で断られたがB社では加入ができた、ということもよくありますし、正確に細かく告知したら引き受け可能になったという例もございます。 最も重要なのが、ご自身の健康状態を告知するときに記入する告知書といわれるものがありますが、その告知書の書き方によって、審査結果が変わることもあります。 私たちの経験の中でもご相談を受けた方の中には、「他のところで聞いたら入れないと言われた」と相談を受けて、各保険会社に問い合わせをしながら、正確に健康状態を告知したところ、無事に査定が通った、という方がいらっしゃいます。このあたりも担当の保険アドバイザーやコンサルタントの経験が大きく左右するところなので、しっかりご確認頂くとよろしいと思います。

【ポイント】告知書はありのままを正確かつ細かく記入する

告知書の書き方によって結果は大きく変わります。仮に適当にだいたいで書いてしまった場合、保険会社ではその告知申請した内容のみで判断することになります。情報が少ないと、ネガティブに判断されてしまうことがあります。 わたしたちの経験上、下記を正確に記載すると細かく査定してもらえて、ポジティブな回答が期待できます。

原因

慢性的なものなのか、突発性のものなのか、一時的なものなのか?

服用している薬名

服用している量や頻度、その薬が強いものなのか、弱いものなのか?(薬名を書かないと、ネガティブに判断される可能性があります)

数値

薬を服用しながらでも数値が保険会社の査定基準の範囲内で安定していれば、可能性は高まります。改善している傾向であれば、過去の数値も告知して、良くなっているアピールにもつながります。

手術名

手術の術式によって結果が変わります。また術後に除去完了や体況が良好であればポジティブな判断材料になる可能性が高まります。

保険会社は情報がないと正確な審査ができず、ネガティブ判断から、厳しい結果になることがよくあります。告知書は、詳細に申告して頂くと引受けの可能性が高まることがございます。

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