「老後を実感するにはまだ早いけど、若い頃に比べると身体の変化が感じられる」そんな40代にとって、保険選びはどのように行えばいいのでしょうか。
すでに保険に入っている方も、これからの方も40代だからこそ気をつけたい保険選びのポイントをライフステージごとにご説明していきましょう。
更新などで見直しが必要な時期
社会人になった、家族を持った、知人に勧められ加入したなど、様々なきっかけで更新型の保険に加入された方も多いと思います。
40代はそんな保険の更新時期の方も多いかと思いますが、その更新料の高さに驚かれたりするかもしれません。
併せて医療技術の進歩により、保険で保障される内容も、10年以上前とでは大きく変わっていることも多々あります。
そして最も重要なのが、40代から疾病率が大きく上がっているということです。
がんはもちろんのこと、生活習慣病が要因とされる心疾患や脳血管疾患の発症率も高くなっています。
これらに対応できる保険内容であるかどうかというのも、今後保障を考える上で重要なポイントとなります。
夫婦+子供
子供がいる家庭の場合、万が一の保障も夫婦だけのときと比べると更に重要となります。
特に子供が小さい場合は、独り立ちするまではまだまだお金がかかりますので、現在の生活費、将来のための教育資金など考えておく必要があります。
死亡時に一括で支払われる死亡保険の他に、満期まで一定額が毎月支払われる収入保障保険などは生活を安定させるためにおすすめです。
収入が減ることだけに注目しがちですが、支出が増えることも覚えておいてください。
子供の世話をしている方が長期入院となった場合、子供の預け先やその間の家事などは別途費用が掛かる可能性があります。
それらの費用は保険のみでは賄うことができないので、貯蓄と保険料の支払いのバランスが重要です。もし保険の見直しや新規加入を検討している場合は、それらの費用も忘れずに試算してみてください。
そして注意が必要なのは、親だけでなく子供の保険も忘れてはいけません。
例えば子供が生まれたときに子供用の共済保険に加入したとして、ひょっとしたら保険満了があと僅かだったりなどは大丈夫でしょうか？
18歳までが保障年齢である保険の場合、更新というシステムは存在しないのでそのままにしておくと切れてしまいます。
医療費助成制度の対象年齢であればさほど負担はありませんが、年齢が若ければ若いほど保険料は安くなる傾向があるので、安い保険料のまま大人になっても子供の時に加入した保険料が一生涯変わらず維持されるので生涯保険料を極めて安く抑えられるかたちもとれます。
共済などは月々1000円前後なので手軽で人気ではありますが、18歳までという年齢制限があります。
しかし一般的な生命保険会社の医療保険も同等程度の金額で加入でき、しかも終身保障で加入できるので、比較検討するとよいでしょう。
子供が自立するまでは親が負担し、以降は子供に引き継いであげれば、とても安い金額で医療保険が一つ確保できることになります。その子が大人になったとき足りない分だけ追加していけばいいので、子供の将来の負担の軽減にもなります。
ご両親の保険に関しても大変重要ですが、このような形でも子供に安心と生涯保険料の金銭的負担の軽減を残せるということも知っておいた方が賢い選択ができるでしょう。
注意点
20代、30代と違い、収入も安定しライフスタイルもかなり変化がある40代は、今まで加入してきた保険を見直すいい機会です。
不要な保険や重複している保障などは整理をし、今の生活にあったものなのか今一度チェックしてみましょう。
現在の生活を圧迫しないよう、保障と保険料のバランスを考え、将来の不安を少しでも軽減できる保障内容であるかを見極めましょう。
ポイント
40代は収入が安定すると同時に、子供がいる場合は養育費や学費に出費がかさむ世代でもあります。そして自身は病気のリスクが高まり老後の心配も気になりだす、両輪のバランスが必要な時期になってきます。
早めの準備がその後の生活を大きく変えていくということを考えると、しっかりとした対策が必要です。
最低限の保障は確保し、将来の変動に柔軟に対応できるよう余裕を持っておけるような資産計画が重要となります。
まとめ
人生100年からすると、40代はちょうど折り返しに差し掛かる時期になります。
今までを振り返り、将来への準備をするいい機会とも言えます。保険は組み合わせ方次第で、いくらでも自由に保障内容を充実させることができます。
どんなものがいいのか、自分に何が必要なのか、迷ったときはぜひ専門家に相談してみてください。
- 【参考文献】
- 生命保険文化センター「平成30年度生命保険に関する全国実態調査」
- 厚生労働省「平成26年患者調査～9-1推計入院患者数，性・年齢階級 × 傷病分類 × 病院－一般診療所別」
- 生命保険文化センター「令和元年度生活保障に関する調査《速報版》」
